最終更新日：2025/03/21

【完全在宅】Amazon店舗運営サポート☆ECサイト運営のスキルが身につく☆

株式会社ＧＲＯＯＶＥ

募集職種

(契約時の職種)
Amazon店舗運営サポート事務
(人事異動の範囲)
EC・WEB運用オペレーション及び販売関連業務
雇用/契約形態

業務委託
就業場所/業務遂行場所

ご自宅など自由

仕事内容	当社はAmazonを中心としたECコンサルティングの会社です。 Amazonを中心としたコンサルティング事業と広告代理店事業を軸として、多種多様なブランドの支援に携わっています。今回は、クライアントの店舗運営業務を一部代行する在宅チームにて、一緒に業務に取り組んでいただける方を募集します。【業務内容】 Amazon店舗運営サポート事務具体的には… ・Amazon、楽天、Yahoo!、自社サイトなどで、カスタマーからのメールのお問合せに対応（返信テンプレートあり）。月1〜2回程度電話対応の可能性あり・新規発売商品などの商品登録・データ抽出、集計業務・ECサイト運営にかかわる事務作業をお願いします。業務のマニュアルやトレーニングなどサポート体制がありますので、未経験の方でも一定のPCスキルとEC業界への好奇心を持って取り組める方であればスタートできます。チームでのお仕事ですので、在宅でも連携をとりながら業務をすすめます。必要な条件は… ・一連の業務を責任をもって遂行できる方・サポート業務にやりがいを感じられる方・人とのコミュニケーションが好きな方・オンライン会議対応環境、ExcelはじめOfficeが使えるPC環境【求人のポイント】 ★在宅ワークでもコミュニケーションがとりやすい会社です！創業時から、社員・業務委託の方含めて、多様な働き方を取り入れており、在宅ワークを推進しています。連絡や業務説明会はチャットワークやGoogle meetのような、オンラインでのコミュニケーションツールを使って行います。「スマートワーキング」は当社のプリンシプルの一つです。ご家族の事情などで転居が多い方でも、在宅ワークのため長くお仕事を続けてスキルアップすることができます。【GROOVEについて】 ■『ECのミカタ』掲載記事の紹介■ https://ecnomikata.com/original_news/40637/ ■Youtube　〜たなけんのEC大学〜＊当社代表田中が運営しているチャンネルです。事業領域の理解としてご覧ください。 https://youtube.com/channel/UC8Om2b7cbbdN8pJK8h-QiIg
報酬	時間単価1,200円（税込） ※一部業務によって上記時間単価同等程度で換算した単価案件を依頼することがあります。 ※能力・経験に応じて単価見直しあり ※契約社員への転換実績あり
掲載日	2025/02/07 〜 2025/03/21
成果物の納期予定日	業務依頼時に、相談をして決定します
知的財産権の取扱い	納品した際に依頼者へ譲渡されます
応募条件	・良好なネット環境をお持ちの方（オンラインでの打ち合わせが多いため良好なWi-Fi環境が必要です。）・ビデオ・マイク機能のあるパソコンをお持ちの方・Excel、PowerPoint等Office環境が整っている方
必須スキル	・一般的なパソコンスキルのある方・EXCELのSUM関数やAVERAGE関数など関数も利用しながらデータ作成ができる方
歓迎スキル	・マルチタスクをこなすのが好きな方・臨機応変な対応を楽しめる方・ECやマーケティング経験者・営業アシスタント経験者
勤務時間/業務時間	自由 ※平日　9:45～17:00の間での稼働を想定しています。 ※ご自身のご予定等に合わせることができます。
勤務/業務開始日	選考合格後、双方すり合わせの上決定（原則毎月１日からの契約開始）
選考の流れ	書類選考 ⇒ オンライン面接2回程度 ⇒ 決定 ※応募時にアンケートに回答頂きます。 ※履歴書、職務経歴書を面接前に提出していただきます。 ※面接内でSpreadsheetを利用したテストを実施していただきます（画面共有）。Spreadsheetを利用できる環境で面接を受験してください
選考期間	1〜2週間
こんな人に期待しています	■わからないことは素直に質問したり、ご自身でも調べたり勉強したりできる方 ■ご自身で業務をアップデートしていける方 ■作業の優先順位をつけて、タスクを確実に1個ずつ潰していける方 ■人とのコミュニケーションをとるのが好きな方 ■指示の趣旨を理解して的確に動ける方 ■サポート・貢献するのが好きな方 ■仕事の幅を広げてキャリアアップしたい方
仕事の期間	長期
報酬の支払期日	月末締めの翌月25日払い
支払い方法	銀行振込
諸経費	支給あり
支給対象品目	ChatWork、Dropbox、その他業務で利用するシステム利用料は原則として会社にて負担（現物補助）