在宅ワーク・在宅勤務・内職の求人・アルバイト・お仕事情報なら主婦のためのママワークス

在宅ワークは、ひと昔前に比べると、ITの普及もあり職種の幅がとても広がりました。政府も後押ししている在宅ワーク。ここでは在宅ワークについてと今後をご紹介します。

働き方の多様化と在宅ワーク

内閣府男女共同参画局のホームページでテレワークに特化したサイトがあるように、今、在宅ワークは国を挙げて推奨されています。
しかし一方で、雇用形態などよく知られていない点があるのも事実。では在宅ワークの雇用形態はどうなっているのでしょうか？

在宅ワークの雇用形態は大きく分けて二つ

まず一つ目は、企業の社員として在宅勤務するもの。もう一つは、会社と雇用関係を持たず個人事業主として働くもの。一般的には、後者の個人事業主として働くタイプが圧倒的に多いです。
それぞれのタイプの特長ですが、企業の一員としての在宅ワークの場合、会社に属するので雇用が安定しています。一方、個人事業主の在宅ワークの場合、比較的自由に仕事量の調整や職種の選択ができ、力量次第で、独立・起業も夢ではありません。
では在宅ワークにはどのような職種があるのでしょうか？

在宅ワークの職種はとても多彩！

在宅ワーク求人として多いのが、データ入力。簡単な文字入力やデータをもとにしたラフの作成まで、その内容も実にさまざま。
またネット機器の普及に伴い多くなってきたのが、テレフォンアポインター。人気なのが、WEBライターや採点業務。
その他、ホームページの作成やWEB・グラフィックデザイン、営業・人事・経理業務など、一昔前までは考えられなかったほど在宅ワークの職種は多彩です！

在宅ワークのこれから

冒頭でも述べましたが、在宅ワークは安倍内閣肝いりの政策「働き方改革」の中に組み込まれており、国を挙げて推奨されています。
これからの少子高齢化社会を乗り切るための起爆剤の一つである在宅ワーク。これからますます身近な働くスタイルとして定着すること間違いなし！です。

在宅ワークのメリット・デメリット

在宅ワークのメリットとは

1.通勤がない
仕事は自宅で行うため、通勤にかかる時間は一切ありません。
仕事内容によっては、自宅以外の好きな場所で仕事ができるというのもポイントですね。

2.ライフスタイルに合わせて働くことができる
「子どもが小学校・幼稚園に行っている間だけ」
「子どものお昼寝中に」
「寝かしつけの後に」など、
ご自身の好きな時間にお仕事ができます。スキマ時間を有効活用できるため、家事・育児と仕事を両立したい方にオススメです。

3.お子さんの体調不良や学校行事など、急な予定変更にも対応できる
在宅ワークはたいてい納期が決められています。納期までは「自分の好きな時間」に、「自分のやりやすいペース」で仕事を進めていくことができます。
たとえば、お子さんが急に風邪をひいてしまった時でも、納期に間に合うよう日々の仕事量を調整すればOK。
また、前もってわかっている予定がある場合は前倒しで終わらせることも可能です。

デメリット

1.オン・オフの切り替えが難しい
自宅で仕事をするため、仕事時間と家事・育児時間の線引きがあいまいになりがちです。
仕事中にお子さんのお世話や簡単な家事を行ってしまうことも多く、想定していた仕事量が終わらないこともしばしば。
また、夜にはやらない！など、ルールを決めている方でも、お子さんの体調不良などで予定が崩れてしまったときは、ルール外の時間に仕事をする必要が出るケースもあります。

2.スケジュール管理が難しい
在宅ワークのメリットでもある「スケジュールの柔軟さ」ですが、デメリットになってしまう側面もあります。
納期に余裕があるからギリギリにやろうと思っていたが、いざ始めてみると数日かかってしまう仕事量だった、ということも。
経験が増えれば、掴めてくる部分も多いですが、手帳などを活用して、仕事量とご自身の予定を確認して、スケジュールを立ててみるといいでしょう。

アルバイト、内職と在宅ワークの違い

在宅ワークと内職の違い

在宅ワークとは、PCやインターネットなどの情報通信技術を活用し、請負契約に基づいて在宅で行う仕事を指します。請負契約を結ぶことで仕事が成り立ち、報酬を受け取ることができる、いわゆる個人事業主にあたります。

内職とは、正式名を「家内労働者」と言い、自宅で手加工を伴う仕事を指します。例えば紙の加工、箱の組み立て、縫い物や部品の組み立てなど。内職は「家内労働法」という法律で守られていますが、誰でも出来る手作業が多く平均的に低賃金でもあります。

昨今在宅ワークの需要は社会的にも高まっており、専門性のある仕事やスキルアップをすることで、在宅でも満足のいく報酬を手にする在宅ワーカーも増えて来ています。

アルバイトと在宅ワークの違い

アルバイトは、期間の定めのある労働契約（有期労働契約）に基づき雇用される従業員のことを指し、支払われるのは給与です。一般的に雇用契約となり、65万円の給与所得控除が得られる為、扶養の範囲内で働くことが出来ます。

在宅ワークは一般的に業務委託契約となり、個人事業主という扱いになるので、所得38万円を超えた場合は確定申告をする必要があります。

アルバイトは労働契約で守られる部分は安心出来ますが、身支度、時間の拘束、休みづらいなどのデメリットもあります。在宅ワーカーは、自分自身の管理は必要ですが、勤務時間や場所などの拘束がなく自由度が高く、やった分だけの収入を得ることが出来る働き方です。

在宅ワークの注意点とポイントとは？

報酬はしっかりと確認を

一番トラブルになる可能性が高いのが報酬に関して。しっかりと契約書を結び、事前に気になる点は必ず確認してから、仕事を開始しましょう。

在宅ワークに確定申告は必要？

在宅ワークを副業としている方の場合、所得が20万円以上あれば、確定申告をする必要があります。
もし本業がない専業主婦の方などの場合は、所得が38万円以下であれば申告義務はありません。因みにこの38万円ですが、基礎控除の金額になります。

これからの働き方を変える在宅ワーク

在宅ワークは、ポイントさえ押さえれば、無理なく働くことができ、自分の頑張り次第で収入をアップさせることも可能なため、育児や介護など様々な制約のあるママにとって、理想的で相性の良い働き方です。
ママワークスは、弊社の設定した基準をクリアした安心して働ける在宅ワーク求人のみを掲載しています。ぜひ、どのような在宅ワーク求人があるのか、検索することから始めてみてください。