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目指すべき?やめるべき?フリーエンジニアのメリットとなる方法について

公開日: 2020.11.13
最終更新日: 2020.11.13

目指すべき?やめるべき?フリーエンジニアのメリットとなる方法について

現在エンジニアとして働いている人、または、エンジニアを目指して日々勉強しているという皆さんのなかには、フリーエンジニア、つまり、フリーランスのエンジニアに憧れている人もいるのではないでしょうか。
実際に、会社勤めを辞め、フリーランスに切り替えている方も多いです。
とはいえ、間近に独立した友人がいない限りは、フリーランスになったほうが良いのか悪いのか、実態がよく分からないところですよね。
そこで今回は、フリーエンジニアになるメリットにはどのようなものがあるのか、逆にデメリットもあるのか、なる方法や成功の秘訣などについても解説していきたいと思います。

 

そもそもフリーエンジニアとは?

フリーエンジニアとは、企業に雇用されずに、個人事業主としてお仕事をする方のことをいいます。
企業に雇用される場合には給与という形での収入となりますが、個人事業主の場合は、「業務委託」といった形で「報酬」を受け取ることになります。
報酬の受け取り方法などについては事前に話し合い、契約書を取り交わしておきます。
ちなみに、報酬は「時給制」の場合もありますが、「ジョブ型」などの成功報酬型の場合もあります。その際は、完全にできあがった状態で納品をしないと報酬が発生しない可能性がありますので、長期間かかるような大きなお仕事の場合は、50%完了の時点で半分支払ってもらうなど、具体的な交渉をすると良いでしょう。

 

○フリーエンジニアの働き方
フリーランスのエンジニアは増加傾向にあります。
その背景には、自宅などで業務を行ったり、会社にいる社員とチャットやオンライン会議ツールを使ったコミュニケーション可能となるなどの技術革新やサービスの充実があります。
フリーエンジニアは自宅にいたまま、出勤している社員とほぼ同じように業務に携わることができるのです。
ただし、フリーエンジニアでも、事業所に出向いてそこの社員と隣り合った席で業務を遂行するケースも多いです。
または、基本的には在宅ワークだけれども、週に1回は出勤といった条件の場合もあります。
そもそも自宅で仕事がしたいという理由でフリーランスを目指した場合は、仕事を探す際に、働き方について確認することをおすすめします。

 

フリーエンジニアになるメリット

エンジニアがフリーランスという形をとる場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。
フリーのエンジニアを目指す人がいる、その理由や背景も含めて考えていきたいと思います。

 

1:年収アップがはかれる

企業に雇用されている場合の給与というのは、企業の人事制度や査定などによって決定されます。
その給与の決定の仕方、年収の上がり方について、満足しているという方は少ないのではないでしょうか。
「自分の実力的にはもっともらってもいい」「うちの会社はボーナスが低すぎる」「なぜ自分は評価されないのか?」などといった不満がある方もいるでしょう。
年功序列をとっている企業もあるでしょうし、個人は頑張ったとしても企業全体の売り上げや収支が悪ければ給与にも反映されないといった事情もあるでしょうし、直属の上司からの評価が低い場合もありえます。
その点、独立し、業務委託という形で仕事を請け負うのであれば、単にその業務に対する対価を受け取ることができますので、仕事が早い、スキルがあるなどといった場合は短い時間でその報酬を得ることができるうえ、知名度が上がれば指名で仕事の話が舞い込んだり、価格交渉も可能になります。結果、年収があがる可能性があるというわけです。

 

2:場所も時間も自由に選べる
自由に働けるというのが、フリーエンジニアの大きな魅力の1つです。
自宅だろうがカフェだろうが、場合によっては海のそばのリゾート地、山でも、パソコンがあって、インターネットがつながれば仕事ができてしまうのです。
都心部は家賃も物価も高額ですから、ランニングコストが安い田舎に住んで、お金を節約することも可能です。
また、時間に関しても決められていない場合が多いです。
時給制で何時から何時までといった募集もありますが、短時間の契約にしたり、場合によっては成功報酬型の仕事を請け負うようにすれば、もっと自由です。
夜中に仕事をしたり、小刻みに分けて仕事をすることも可能です。
たとえば、ご両親か誰かの介護をしていて、食事やお風呂の世話、トイレの介助などを行いつつ、仕事をしたいという方は、まさにフリーエンジニアという働き方がむいていると言えるでしょう。

 

 

3:仕事を選べる

企業に雇用されている立場である場合、その企業が受注してきた仕事に対して作業を行うほかありません。
自分としては、その案件に携わりたくない、または別の仕事をしたいと思っても、希望どおりの案件をできるわけではないのです。
また、その仕事自体はとくに問題がなくても、もしあなたがプログラマーだった場合、顧客の希望はもちろん、企業の方針やシステム・エンジニアからの指示など、さまざまな人の指示に従うほかありません。
その点、フリーエンジニアであれば、自分がやってみたい仕事を選ぶことが可能です。
新しい分野や新しいプログラミング言語を使うプロジェクトに興味があれば、自ら学び、そしてそれを活かすことも可能です。
チャレンジ精神がある、仕事に生きがいを感じたい人にとっては、フリーエンジニアがまさに理想の形と言えるでしょう。

 

4:税金を減らせる

企業に雇用されている場合、年収や年末調整の結果をもって、納める税金が決められます。
もし自分が今の仕事を続けるにあたり、スキルアップのために購入した書籍や個人的に支払ったスクール代などは、とくに加味されることはありません。
しかし、もしあなたがフリーエンジニアであれば、仕事に関係する書籍代やスクール代などは必要経費として収入から差し引くことができるのです。
ほかにも、業務に使用するパソコンや周辺機器代、自宅を事務所として使う場合は、光熱費や通信費の一部なども経費として計上できます。
その結果、納税金額は抑えることもできるので、実質的に手にする金額が増える可能性があります。

 

5:ストレスが減る

企業に勤務する場合、仲間や上司がいるはずです。
なかには、気が合わないという方もいることでしょう。
場合によっては、パワハラだと感じる場面もあり得るでしょうし、ストレスが蓄積され心の病になる場合もあります。
そもそも通勤という行為自体、楽しくて仕方がないという方は非常に希なはずです。
朝早く起きざるを得ない、雨でも雪でも暑くても家から出ないといけない、満員電車に乗り込まなければいけない・・・こういったこと自体、ストレスになっている方も多いのではないでしょうか。
在宅ワークのフリーエンジニアであれば、こういったストレスからは脱することができます。

 

 

フリーエンジニアの年収は?

フリーエンジニアはどれくらいの年収がもらえるのでしょうか。
実はここが一番気になるところなのではないでしょうか。
しかし、ここが一番難しいところで、人によって大きな幅があり一概に言えない部分があるのです。
稼いでいる人は、1,000万円を超えますが、平均すると600~700万円と言われています。ただし、あくまで平均値であり、駆け出しのフリーエンジニアであったり、介護や子育てに追われていて、そもそも仕事をする時間が少ないという方は、300~400万円でとどまっているという方もいます。この金額だとエンジニア系でも初任給程度になるかと思います。

 

○サラリーマンの場合の年収は?
10人以上いる企業に雇用されているIT系エンジニアのうち、プログラマーの平均年収は425.8万円でした。
そして、やはりIT系エンジニアと呼ばれるシステム・エンジニアの平均年収は568.9万円となっています。(厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」による)

 

こうして見てみると、フリーエンジニアのほうが年収が上回っていると言えますが、働く時間を減らしたいという理由でフリーランスとなったのであれば、その時間に応じて収入が減るケースはありますので、やはりこれもその人によるといったところでしょう。

 

次に、情報通信業に携わるサラリーマンの場合の年齢別での年収を見ていきます。

 

※出典:厚生労働省 「令和元年賃金構造基本統計調査 第3表 年齢階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値」より作成

 

参考にしたのは、やはり厚生労働省が調査している賃金構造基本統計調査のなかの、「年齢階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値」です。
こちらの調査によると、20代ではほとんどの方が339万円以下であることがわかります。
まだ知識も経験も浅いことから、どうしても年収は低めとなってしまうと考えられます。
ただし、25歳をこえると差が開いてきて、年齢のわりには高額な年収を手に入れる人が出てくることもわかります。大半の人が339万円以下であるのに対し、340~449万円が4.5%、450~599万円の方もなんと2.2%いるのです。
2つ併せると、6.7%ですから、100人に6,7人は早くも高額収入の道を歩いていると言えます。
もしあなたが、プログラマーでこの6.7%のなかに入っているのであれば、企業内でも実力が認められているということですから、将来を改めて考えても良いかも知れません。より年収が高額になる傾向があるシステム・エンジニアを目指すのも手でしょう。
または、違うプログラミング言語を学ぶことでスキルアップをし、思い切ってフリーランスを目指してみても良いのではないでしょうか。
逆に、十分な実力を兼ね揃えているのに給与がそれに反映されず年収がその他大勢のなかにとどまっているのであれば、転職、ないしフリーランスへの道も検討材料の一種となりえるでしょう。

 

なお、フリーランスの平均年収は600~700万だと言われていますが、600~700万になるのは、45歳を迎えて・・・というのが最も多いと言えます。しかも、それも24.8%の方のみで、55歳以上となると17.6%とかえって減っています。
体力的にも衰えが見え始め、今までのように働けなくなった、もしくは転職などにより理由が考えられます。
つまり、全員が当てはまるわけではありませんが、情報通信業においては完全な年功序列ではなく、40後半から50歳までがピークで、それ以降は右下がりになる職種だということがわかります。
今自分が、どの位置にいて、どのような曲線を描くかは、20代のうち、そして30代になってからも再び確認し、どのようにしたら良いのかを見定めた方が良いと言えますね。

 

○フリーエンジニアの実情がわかるアンケート結果
ちなみに、フリーランス協会が実施したアンケート結果がありますのでご紹介させていただきます。

 

※出典:フリーランス協会「フリーランス白書2020」

 

この調査によると、エンジニアや技術開発系のお仕事をしている方のうち、49.2%の方が「収入が変わらない」と回答しており、48.2%の方がむしろ「減った」と回答しています。
ただし、わずか2.6%という方が「増えた」と回答している点も注目です。
また、働く時間が減ったと回答している方も39.8%もいることを考えると、まさにフリーエンジニアのメリットのうち「年収アップがはかれる」「場所も時間も自由に選べる」に合致すると言えます。
もし年収をアップさせるのが目的でフリーランスを目指す方は、年収アップさせるような工夫や努力を志せば実現することができるでしょう。

 

フリーエンジニアのデメリット・リスク

フリーエンジニアは本当に良い点ばかりなのでしょうか。
いいえ、決してそんなことはありません。
フリーランスになる決意をする前にデメリットやリスクについてきちんと理解をしておきましょう。

 

1:仕事がなくなるリスクがある

企業に雇用されている場合は、仕事がなくなるということはほぼないでしょう。
フリーエンジニアの場合は、もともと業務請け負いという形なので、業務をもう発注しないということになれば、当然報酬もそれ以上は支払われません。
たいていは継続的に、ある程度のボリュームの仕事をもらえることがほとんどでしょうが、保障されているわけではないという意味でリスクになり得ます。

 

そもそもどのような経緯でエンジニアの元に仕事がきているか考えてみましょう。
最初はクライアントから企業が仕事を請け負います。社内に十分な人財がいれば、社内のスタッフに割り振りして業務を遂行し、クライアントに納品という形になります。
一方で社内に十分な人財がいない場合はどうなるのでしょうか。
それが業務委託という形でフリーランスに仕事が廻ってくるのです。
では、社内に十分な人財がいないというのは、どういった事情が考えられるでしょうでしょうか。
ひとつは、優秀で即戦力になるような人材はなかなか集まらず、自社だけで揃えるのが難しいということが挙げられるでしょう。
新卒で人を入れたとすれば、いくら専門学校などで実習を積んでいても、そのまま業務を迅速にこなせるということはないですし、OJTなどをする余裕はよほど大きな企業でなければエンジニアに仕事を発注するのが一番効率的と言えるのです。
また、企業が受ける仕事自体のボリュームも、多少増減が出てくるものです。
最大限仕事が受けられるように人材を確保してしまうとリスクになるため、最低限の人材を社員で用意し、あとは業務委託で確保しておくということは、企業のリスク管理にもつながるのです。
業務委託の場合には、仕事をお願いした分だけ支払えばいいので、企業にとってフリーエンジニアを使うことは、ある程度のリスク回避になりうるというわけです。

 

だからこそ、逆に言えば、フリーエンジニアは仕事が不安定で、仕事が突然なくなるということがあり得るのです。

 

2:福利厚生がない

企業に雇用されていると、厚生年金保険に加入することができます。
厚生年金保険に加入すると、給与から勝手に引かれているだけと思われるかもしれませんが、その意味や計算方法について考えたことはありますか?
厚生年金保険の額は、標準報酬月額から計算されるのですが、その保険料は事業主と折半することが決まりとなっているのです。
つまり、毎月2万円程度引かれているのであれば事業主もあなたのために2万円納付しており、結果として毎月4万円も支払っていることになっているのです。
令和2年9月(10月納付分)からの保険料額は、標準報酬月額が21万円の方の保険料は40,260円なので、あなたの負担分は20,130円となります。
標準報酬月額が30万円の方は54,900円となり、個人の負担分は27,450円、38万円の方は69,540円となり、個人の負担分は34,770円となります。
この納付した金額は一般的には65歳、または60歳からもらうことができるのですが、それが、老後の生活費として大きな役割を果たすことは説明するまでもありませんよね。
フリーエンジニアの場合でも国民年金に加入することはできますが、企業の折半という特典がなくなるということは頭に入れておきましょう。

 

また、厚生年金保険以外にもさまざまな福利厚生があります。
法で定められている、雇用されている誰もが与えられるべき福利厚生には、「雇用保険」「介護保険」「労災保険」、そして「健康保険」があります。
とくに、誰もが利用しうるものであり重要なのは、健康保険なのではないでしょうか。
医療費負担が3割で済む制度であり、おかげで、病気になったときにでも安心して病院にいけるのがこの健康保険の制度です。
この保険率は地域によって変わりますが、東京都の場合9.90%となっています。
実はこの保険料も企業と折半となっており、半分の負担ですんでいるのです。
しかも健康保険の場合は扶養という考え方がないため、家族の人数分の支払いが発生します。家族が多ければ多いほど負担が大きくなると言えるでしょう。

 

また、介護が必要になったときのための保険である介護保険も同様に折半です。
これは、40歳になってから初めて徴収されるものであり、保険率は1.73%と厚生年金保険や健康保険と比較し小さいですが、こちらも企業が半分負担をしてくれています。

 

 

3:契約・交渉の手間が必要となる

企業に雇用されている場合には必要がない行為が、フリーエンジニアには必要です。
たとえば、業務委託を受ける場合の、報酬額の取り決め、交渉、契約といった手続きです。
とくに報酬額にかんしては請け負う仕事に対する報酬額の相場を知っておく必要があります。

 

4:確定申告に関する知識や手続が必要となる

企業に雇用されている場合は、年末調整などで計算や書類の提出などを行うことはありますが、自分で税額の申告や納税作業は必要ありません。
しかしフリーエンジニアになるとそうはいきません。
自ら確定申告を行うことが必要になります。
もちろん、仕入れや値引きなどがある販売業とは異なり、報酬、経費、保険料控除など項目は少なく単純なのでそれほど大変なことはないです。
おまけにマイナンバーカードがあればオンラインでの申告が可能なので、わざわざ出向く必要もありません。
ただし、できるだけ手取りを多くする、税金を減らすためには、それなりの知識を学ぶことが求められます。

 

5:ローンが組みにくくなる可能性がある
マイカー購入やマンション・戸建てをはじめとした不動産の購入などには、ローンを利用する方がほとんどだと思います。
ローンを組むときには、当然銀行により信用調査が行われるのですが、その際には、現在借金がないか、クレジットカードなどでの支払い遅延歴がないかなどを見るとともに、安定した収入が得られるかどうかが鍵となります。
この際、安定した収入を生み出すような企業に雇用されているか、そしてその期間はどれくらいあったのかなど踏み込んで見ていきます。
当然、フリーエンジニアの場合は個人事業主なので、信用度という点では低いと言わざるを得ません。実際に数年間安定して収入を得ている、どういった企業からどのような契約をもらっているなどを伝えるなどして判断してもらうことになりますが、フリーエンジニアに転向したばかりだったり、単発の仕事ばかりしていて不安感を抱かせてしまうと、希望額に対して満額回答を得られない恐れもあります。
もし、将来的にローンを組む予定がある場合は事前に相談をして、時期を検討する、ペアローンを組むなどの対策をたてることをおすすめします。

 

フリーエンジニアになるときのポイント

フリーエンジニアになるときには、どのようなことを押さえておくべきかについて説明していきます。
実はフリーエンジニアにはなったものの、企業に逆戻りをするといった方もいらっしゃいます。
もともと子育てや介護などの理由でフリーエンジニアになったけれど、そういった足かせがなくなり元のサラリーマンに戻りたいという方もいらっしゃいますが、収入が減ったり、思いのほか大変だったという方も多いと思われます。
そうならないためにも、ある程度準備が必要ですので、そのポイントを紹介していきたいと思います。

 

1:事前に関係作りをしておく

フリーエンジニアになると、仕事は自分で探してこなければなりません。
いきなり企業を退社してしまって、いざ仕事を探そうとすると、なかなか良い案件に出会えなかったりするリスクも想定されます。
そもそも急に介護や子育てなどの緊急性のある理由以外でフリーエンジニアを目指す場合、とくに収入をアップさせたくて企業を退職する場合には、見込みやツテがないうちに退職すべきではないでしょう。
フリーエンジニアの受注方法でもっとも多いのが、前の職場からの紹介や、知人のツテなどです。
現在既にエンジニアとして働いている場合、自分が勤務している企業に内緒でクライアント企業の担当者に声をかけ、「今支払っている金額はいくらか?直接契約であればその1割減で請け負っても良い」などと誘いをかけるのはまずいですが、これから発注を考えている別の案件がないか、またはエンジニアを探している企業を紹介してもらうことはできます。
自分がシステム・エンジニアまたはプログラマーとして、直接クライアントとやりとりをしていたようなケースは担当者と顔見知りであり、ある程度の期間取引をしていれば、実績や実力はわかってもらえているので、それだけで十分アピールできていることになります。
クライアントだけでなく、先にフリーエンジニアになっている先輩などから紹介してもらえる場合もありますので、とにかく人間関係は大事にしておくようにしましょう。

 

○未経験の場合
いま現在エンジニアとしての実績がない学生の場合、いきなりフリーエンジニアになることは基本的におすすめしません。いくら実力があっても、仕事受注の流れや、クライアントとのコミュニケーション、社会人としてのマナーなどが不十分であるためです。
それに企業に入ることで先輩エンジニアから学べることも多く、それはフリーエンジニアにはなかなか得がたいチャンスとなるはずです。
また、企業側も実績のない未経験者のフリーエンジニアとは業務委託契約を結んでくれないケースが多いです。あったとしても低賃金になる可能性が大です。
企業でも十分実力を加味して給与に反映してくれるところもあるはずなので、一度は雇用型のエンジニアになることをおすすめします。

 

2:失業保険の手続きについて調べておく

これまで当たり前のように振り込まれていた給料は、フリーエンジニアになると当然途絶えることになります。
給料の支払い方法は企業によって異なりますが、フリーエンジニアになったばかりは収入が途絶える、または大幅減する可能性があります。
9月に退職し10月が最後の給料支払いになった場合、10月に同じ額、またそれ以上の報酬額が翌月にもらえる仕事ができれば11月からも問題なく生活はできることになります。
しかし、もし仕事がすぐにもらえなかった場合や、フルで仕事ができなかった場合は、それだけ目減りすることになります。
現在、家賃が発生している、子育てやローンに対する支払いがあるなどで生活費がぎりぎりだった場合、同じだけの収入になるまで貯蓄を崩すことになってしまいます。
貯蓄は十分あれば問題はないですが、それ以外の場合は困窮するということになってしまいます。
それを補助する方法として、失業保険が考えられますが、もともと失業保険というのは「失職し、別の仕事を探しているが見つからない期間、経済的に支える」といったもので、もらうには勤続年数などの条件があります。
すぐにフリーエンジニアとして開業した場合は、再就職手当という形となります。
失業保険の対象となっている方で、もらいたいという場合には、事前にお近くのハローワークでご相談されると良いでしょう。

 

3:保険や貯蓄など将来設計をする

フリーエンジニアになったら、受注をすると同じくらい大事なのが、将来設計をし直すことです。
さきほども説明したように、現在厚生年金保険に加盟している方は企業が保険料を折半しているので、自分が実際に支払っているよりも大きな年金保険に入っていることになります。
たとえば標準報酬月額が21万円の方の場合、その手取りのほかに40,260円もらっていて、それを将来のために年金保険をかけていると考えられるわけです。
フリーエンジニアになった場合、国民年金保険に加入することになりますが、こちらは所得に関係なく一律で、江東区の場合で月額16,540円(令和2年度)となります。
40,260円と16,540円では納付する金額が全く違ううえ、年金としてもらえる金額も当然変わってきます。
これまでは強制的に天引きされる形でしたが、もし、フリーエンジニアに切り替え、たとえ手取りが増えたとしても、将来のために別に年金保険に加入したり不動産投資や貯蓄をはじめたりするなどして将来に備えるようにしましょう。
なお、雇用保険はそもそも労働者が職を失った際の経済保障なので、個人事業主である自分は加入することができません。そのため、万が一仕事がない時期があり収入が途絶えても、それをカバーするものがなくなるのです。
もちろん、病気やケガなどで働けない場合も同様です。
万が一の際もしっかりカバーできるよう将来設計、リスク回避のための対策をしておくことが重要です。

 

 

フリーエンジニアが年収アップするためには

フリーエンジニアとしての目処がついたり、実際に無事歩き始めた場合、次に狙うのは年収をアップすることですよね。
今より年収アップを目指すにはどうすれば良いでしょうか。

 

1:ポートフォリオの作成
高額案件を得るには、実力をわかってもらうことがポイントです。
実力を示すのにぴったりなのが、どのような仕事に携わってきたのか、相手に分かりやすい資料をつくるのが一番です。
その際には、他の人と差をつけるため、ポートフォリオという形で示すことがおすすめです。
履歴書とともに提出したり、面接の際に相手に見てもらいながら説明できるようにしましょう。

 

2:プレゼン力・コミュニケーション能力の向上
面接時にポートフォリオを利用するのも一つの手段ですが、面接の際はそれを上手に説明できるかも鍵となります。
在宅ワークの場合はとくに、実際に面とむかうよりもコミュニケーションが難しいです。
そのため、基本的なコミュニケーション能力はもちろん、相手によりよく見せる、提案ができる力、プレゼン力などがあると良いです。
システムを組む力だけでなく、普段から物事と簡潔に、魅力的に伝える力をつけておきましょう。
そうすれば人気のある高額案件でも受注できる可能性が高まりますし、報酬の交渉もしやすくなります。

 

3:エージェントを利用する
個人の力で案件を探すのは大変です。しかも現在の仕事をしながら別の仕事を探すのは時間的に余裕がない場合も多いはずです。
そういった場合、エンジニア専用のエージェントを利用することも視野に入れると良いでしょう。

 

4:常に情報更新をする
高額案件を受けられるフリーエンジニアとは、やはり、新しいプログラミング言語や、新しい分野に関する情報やスキル習得を怠らない人と言えます。
エンジニアの世界は日進月歩ですから、あらゆるネットワークやインターネット上の情報を集め、常にアップデートできる人には高額な報酬でも仕事がきます。
いわゆる1,000万を超えるようなフリーエンジニアは、量をこなすのではなく、最新情報に詳しい人であると言えるでしょう。

 

まとめ

今回はフリーエンジニアのメリットやデメリット、なる際のポイントなどについて説明してきました。
現代のような経済状況下においては、社員を増やして企業自身を骨太にするよりも、「スリム体質のまま必要に応じた武器を調達し、めまぐるしい変化に対応しておく」といった経営が適しているため、社員を自社で雇って育てたりキープするではなく、業務委託という形で会社を運営していく傾向にあります。
そういった意味では、フリーエンジニアには輝く未来があります。
仕事は多数あるので、理想の働き方が実現できるのではないでしょうか。
一方で、フリーエンジニアが高額な年収を得て成功するには、人があまり習得していない新しい分野に対する知識が欠かせません。
そういった新しい分野にいち早く乗り出し、アグレッシブに最新情報を習得するのは、年齢的には若いほうが有利だと言えます。
そういった意味では、年収アップが頭打ちになる40代、50代まで待つのではなく、ある程度企業で経験を積んだ20代後半から30代前半が好機と言えるのではないでしょうか。
デメリットやリスクを理解しポイントを押さえたら、そのときに備え準備を始めてみてはいかがでしょうか。